商品先物取引の基本的な仕組みが分かる先物取引入門 >> 商品取引所での取引の種類
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先物市場の先物取引の種類について
現行の先物取引の種類は以下の三種類になります。
（現物先物取引）
従来の先物取引で、決済期日までに転売買戻しによる差金決済
をしなかったものは、最終決済をしなかったものは、最終決済時
には必ず現物の受渡が義務づけられた取引です。
（現金決済先物取引）
最終決済時には定められた納会日の最終価格で、すべて差金
決済が義務づけられる取引です。
このため、現物の受渡は一切認められておりません。
（指数先物取引）
複数の現物価格などを指数化し、この指数を取引の対象物と
する先物取引で、この取引も、受渡しすべき具体的対象物が
ないため、現物の受渡は一切認められておりません。
そして、実際に先物取引の本来の役割としては、公正価格の
形成とヘッジ機能にあるわけです。
価格変動が大きくてヘッジニーズがあるにもかかわらず、品質
にばらつきがありすぎて標準物の設定や格付けが難しい商品
は先物取引には向いていません。
また個別単独銘柄では数量が少ないので、買い占めなど価格
操縦が行われる恐れがあるものについても同様です。
そこで類似商品等をひとまとめにして指数化すれば、あるいは
指数的な平均値を算出して、これを取引の対象とすれば、先物
取引に対応することが出来ます。
また株式などは個々の単独銘柄では数量が少なすぎて、大量
の先物取引に馴染みませんが、類似商品をひとまとめにして、
225銘柄などの指数取引にすれば対応出来ます。
一方、商品市場におきましてはゴム指数や穀物のインデックス
取引が開発されました。また今後につきましては、野菜などの
指数取引も研究が本格的に行われています。
これら指数取引でもっとも重要なポイントは、決済価格となる指数
や現物の平均値が信頼出来るか、以下の点に注意が必要です。
●指数などのベースとなる現物市場価格が信頼できるか
●現物価格が買占めの対象になり得ないほど広範にわたるか
そして、指数を構成する現物市場の価格が操作されてしまえば取引
や価格の公正性がなくなるからです。
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